顧客リストを広告に使うとは、自社の顧客情報を媒体の利用者と照合し、広告を出す・外すこと
顧客リストを使った広告とは、自社が持つ顧客のメールアドレスや電話番号を、広告の媒体の利用者と照合して、配信の対象にしたり、対象から外したりする方法です。
Google広告では「カスタマーマッチ」、Meta広告(Facebook・Instagram)では「カスタムオーディエンス(顧客リスト)」と呼びます。
使い方は、大きく3つあります。
<顧客リストの、3つの使い方>

配信する:既存の顧客に、新商品やリピートの案内を出します
広げる:顧客リストを元(シード)にして、媒体が似た利用者を探します(類似オーディエンス)
外す:購入済みの人や、配信停止を希望した人を、広告の対象から外します
どの使い方でも、自社の顧客情報を、広告の媒体に渡すところから始まります。だからこそ、「どんな形で渡すか」と「渡してよいか」の2つを、使う前に確かめる必要があります。
媒体に渡すのは、メールアドレスそのものではなく、ハッシュ化した値
GoogleもMetaも、顧客リストのメールアドレスや電話番号を、SHA-256でハッシュ化して受け取ります。媒体は、受け取ったハッシュ値を、自社の利用者のハッシュ値と照合し、一致した人を広告の対象にします。
<メールアドレスは、ハッシュ値にして渡す>

ハッシュ化の前には、正規化(書き方をそろえること)が要ります。前後の空白を消し、小文字にし、電話番号は国番号から始まる形にそろえます。日本の場合、Google広告は「+81」から始まる形、Meta広告は「+」などの記号を除いて「81」から始まる形にします。正規化しないと、同じ人でも違うハッシュ値になり、照合できません。
照合したあとのデータの扱いも、各社が公開しています。
比べる点 | Google(カスタマーマッチ) | Meta(カスタムオーディエンス) |
|---|---|---|
ハッシュ化 | メールアドレス・電話番号・姓名はSHA-256。自社でハッシュ化するか、Google広告に任せる | SHA-256が必須(一部のIDを除く) |
照合のあと | 照合とポリシーの確認が終わったデータファイルは削除の対象。照合できなかったデータは、カスタマーマッチや他のサービスには使わない | 照合が終わったら、顧客リストのデータを削除する(選んだオプション機能による)。第三者や他の広告主とは共有しない |
広告主に求めること | 自社で直接集めた顧客情報であること。プライバシーポリシーでの開示。法律上必要な場合は同意 | 必要な権利・許可・適法な根拠を持つこと。利用をオプトアウトした人を含めないこと |
使えない情報 | 13歳未満の人の情報、デリケートな情報など | 13歳未満の人の情報、健康・財務などのセンシティブな情報など |
ハッシュ化しても、利用目的と第三者提供の確認は必要
ハッシュ化は、データを安全に渡すための方法です。顧客の情報を広告に使ってよいかどうかは、ハッシュ化とは別に確かめます。日本の個人情報保護法で、確かめたいポイントは次のとおりです。
確かめること | 関係する条文・資料 | 具体的に見るところ |
|---|---|---|
利用目的に、広告での利用が含まれるか | 個人情報保護法 第17条(利用目的の特定) | プライバシーポリシーの利用目的に、広告の配信や効果測定に使うことが書かれているか。あとから利用目的を変えるときは、変えられる範囲に制限がある |
利用目的を、本人に知らせているか | 第21条(取得に際しての利用目的の通知等) | 顧客がリストに登録するときに、利用目的を明示しているか(Webのフォームなどで本人から直接取得する場合)。それ以外の取得では、公表・通知しているか |
媒体に渡すことを、どう整理するか | 第27条(第三者提供の制限)、個人情報保護委員会 Q&A 7-41 | 「第三者提供」として本人の同意を得るか、別の整理をするか。同意をどの画面で、どう記録するか |
法律の変更 | 令和8年改正法(2026年7月17日公布) | 施行は一部を除き、公布から2年以内。政令・ガイドラインの改定を追う |
中でも注意したいのが、媒体に渡すことの整理です。
個人情報保護委員会のQ&Aは、既存顧客のメールアドレスを「委託」としてSNSの運営事業者に渡し、事業者が自社の利用者のアドレスと照合して広告を出す取り扱いは、委託の範囲では認められないとしています。
行う場合は、第三者提供として原則本人の同意を得る、または委託先で本人の同意を取得するなどの対応が必要とされています。
提供先が外国にある事業者の場合は、第28条(外国にある第三者への提供の制限)もあわせて確かめます。
自社の使い方がどの整理にあたるか、同意をどう取るかは、会社ごとの状況で判断が変わります。この記事では断定せず、社内の法務・個人情報の担当に確認してから使うことをおすすめします。
<顧客リストを使う前に確かめる、3つのルール>

媒体のポリシーも、自社で集めた情報であることと、同意・開示を求めている
法律に加えて、媒体ごとのルールも守る必要があります。
1. Google:カスタマーマッチ ポリシー
アップロードできるのは、自社のサイトでの購入者や、ポイント会員など、自社が直接集めた顧客情報に限られます。プライバシーポリシーで、サービス提供者とデータを共有することを開示し、法律上必要な場合は同意を得ることが求められます。
また、カスタマーマッチを使えるのは、ポリシーの遵守と支払いの実績が良好なアカウントです。配信の対象から外す設定(除外)は、ポリシーを守っている広告主なら使えます。
一方、顧客リストに向けて配信する設定(ターゲティング)は、Google広告の利用が90日以上で、通算の利用金額が5万米ドルを超える広告主が対象です。少額で運用している場合は、まず「外す」使い方から考えると現実的です。
顧客リストの有効期間は最大540日で、それより前に追加・更新された人は対象から外れます。
2. Meta:顧客リストカスタムオーディエンス規約
広告主は、データを使うのに必要な権利・許可・適法な根拠を持っていることを表明します。利用をオプトアウトした人は含めず、作成後にオプトアウトした人はオーディエンスから外す必要があります。
広告主はデータの管理者、Metaは処理者という位置づけです。
「外す」には3つの方法があり、媒体にデータが渡るかどうかが違う
顧客リストの使い方で、いちばん個人情報の扱いに差が出るのが「外す」ときです。外す方法は3つあり、どこで外すか、媒体にその人のデータが渡るかどうかが違います。
<「外す」3つの方法の違い>

方法 | 外す人 | どこで外すか | 媒体にデータが渡るか |
|---|---|---|---|
オプトアウト | 広告での利用の停止を希望した人 | 媒体に送る前(自社側) | 渡らない |
抑制リスト | 購入済み・商談中など、事業上の理由で外したい人 | 媒体に送る前(自社側) | 渡らない |
除外オーディエンス | 確実に広告を出したくない人 | 媒体の中 | 渡る(ハッシュ値) |
抑制リストは、配信用のリストから特定の人を、送る前に取り除くリストです。媒体にはその人のデータが渡りません。
ただし、配信用のリストから外れるだけなので、別のターゲティング(年齢や興味関心など)で、その人に広告が表示されることはあります。
除外オーディエンスは、媒体の中で、その人への表示をブロックします。確実に止められる代わりに、その人のハッシュ値は媒体に渡ります。
考え方は、媒体に渡さなくてよい人は送る前に外し、確実に止めたい人だけ除外オーディエンスを使うことです。
たとえば、配信停止を希望した人は送る前に外し、「解約手続き中の人には、どの広告も出したくない」といった場合に、除外オーディエンスを使います。
使う前に、5つの手順で社内の準備を整える
- 1
リストの出どころと、利用目的を確かめる
そのリストは、自社が直接集めた顧客情報ですか。登録や購入のときに、どんな利用目的を伝えたかを、プライバシーポリシーで確かめます。名刺交換や展示会で集めたリストは、どんな説明をして集めたかを、とくに注意して確かめます。
- 2
媒体に渡すことの整理を、法務・個人情報の担当と決める
第三者提供として同意を得るのか、どの画面で同意を取り、どう記録するのかを決めます。媒体のポリシーが求める、プライバシーポリシーでの開示の書き方もあわせて確かめます。
- 3
使う項目と対象を、必要なものに絞る
照合に使うのは、メールアドレスや電話番号など、必要な項目だけにします。13歳未満の人の情報や、健康・財務などのセンシティブな情報は含めません。他の条件と組み合わせて、ごく少人数に絞り込む使い方も避けます。
- 4
外す人を決める
配信停止・退会を希望した人(オプトアウト)、購入済みの人(抑制リスト)、確実に止めたい人(除外オーディエンス)を分けて決めます。オプトアウトした人を、配信用のリストに残したまま送らないようにします。
- 5
正規化・ハッシュ化・送信の流れを決め、更新を続ける
誰が、どこで、どの順番で処理するかを決めます。手作業でファイルをアップロードする場合は、ファイルの保管場所と、使い終わったあとの削除まで決めておきます。顧客リストは古くなるので、追加・削除と配信停止の反映を、決まった間隔で続けます。
具体例
ECサイトで、リピート購入の案内を出す場合
使うリスト:過去1年に購入し、メールマガジンの受け取りを選んだ会員(メールアドレスのみ)
外す人:メールマガジンを解除した人・退会した人(送る前に外す)、直近30日に購入した人(抑制リスト)
確実に止める人:返品・問い合わせの対応中の人(除外オーディエンス)
法務と決めること:プライバシーポリシーの利用目的と、媒体との共有の書き方、同意の取り方
※ 説明のための例です。期間や条件は、自社の商材と法務の判断に合わせて置き換えてください
※ 説明のための例です(数字や設定は例示)
避けたいのは、「ハッシュ化したから大丈夫」と考えること
1. ハッシュ化したから大丈夫と考えて、利用目的の確認を飛ばす
ハッシュ化しても、照合できる以上、利用目的や第三者提供の確認は必要です。「IT部門がハッシュ化しているから問題ない」と考えず、法務・個人情報の担当と確かめます。
2. 配信停止を希望した人を、リストに残したまま送る
メールの配信停止と、広告のリストの更新が別々に管理されていると、配信停止した人が広告のリストに残りがちです。Metaの規約は、オプトアウトした人をオーディエンスから外すことを求めています。配信停止の一覧を、送る前に毎回外す流れを作ります。
3. 顧客リストのファイルを、個人のパソコンやチャットに置いたままにする
管理画面に手作業でアップロードするために書き出したファイルが、個人のパソコンやチャットに残り続けることがあります。ハッシュ化する前のファイルには、メールアドレスがそのまま入っています。保管場所と削除のタイミングを決めておきます。
チェックリスト
顧客リストを広告に使う前のチェック
ギブリーのDECA Adのオーディエンス同期は、外してからハッシュ化して送る流れを毎回そろえる
手順4と5を手作業で続けるのは、手間がかかり、更新漏れも起きやすくなります。ギブリーのDECA Ad(広告の自動運用)の「オーディエンス同期」は、顧客リストを決まった間隔で媒体のオーディエンスに同期する機能です。
<DECA Adのオーディエンス同期の処理の順番>

処理の順番が固定:最新の顧客リストを取り、重複を除き、オプトアウトを外し、抑制リストを外し、送る前に確かめてから、正規化・SHA-256でハッシュ化して媒体に送ります
媒体に渡るのはハッシュ値だけ:生の個人情報が媒体に送られる設計にはなっていません。類似オーディエンスの元にするリストや、除外オーディエンスに使うリストも同じです
オプトアウトは全社共通:設定は不要で、すべての同期に必ず効きます。個別の同期で適用を外すことはできません
記録が残る:オプトアウトで外した件数と、抑制リストで外した件数は、分けて監査ログに残ります
差分だけを送る:2回目からは変わった分だけを送ります。追加と削除がリストの50%を超えるときは、反映が自動で止まります
電話番号もそろえる:電話番号は国番号から始まる形(Google広告は「+81」、Meta広告は「81」)にそろえてからハッシュ化します。電話番号での照合は、Google広告・Meta広告・LINEヤフー広告に対応しています
対応する媒体は、Google広告、Meta広告、LINEヤフー広告などです。Yahoo!検索広告はカスタマーマッチの同期のみで、Yahoo!ディスプレイ広告はAPIでのリスト同期に対応していません。
ただし、どのリストを使ってよいか、どんな同意を取るかを決めるのは、人の役割です。DECA Adのヘルプも、ハッシュ化の対象項目や正規化の細かいルールを確認したい場合は、社内の情報システムや法務の担当に相談するよう案内しています。
DECA Adが毎回そろえること | 人が決めること |
|---|---|
リストの取得、重複の除去、オプトアウトと抑制リストの適用、正規化とハッシュ化、媒体への送信、差分の反映、件数の記録 | どのリストを使うか、利用目的と同意の整理(法務と)、抑制リストと除外オーディエンスの範囲、同期の間隔(1日または7日) |
顧客リストの同期を仕組みにしておくと、担当者が替わっても同じ順番で処理されます。人は、どの顧客に広告を出し、誰を外すかという判断に時間を使えます。
顧客リストは、「渡し方」と「使ってよい根拠」の両方をそろえてから使う
媒体に渡すのは、正規化してSHA-256でハッシュ化した値。ハッシュ化は「匿名にする」ことではない
ハッシュ化しても、利用目的と第三者提供の確認は必要。媒体のポリシーも、同意と開示を求めている。法務・個人情報の担当と決める
外したい人は、送る前に外す。オプトアウトと抑制リストは送る前、除外オーディエンスは媒体の中で外す
<この記事のまとめ(顧客リストと個人情報)>

よくある質問
Qカスタマーマッチとは何ですか?
Google広告で、自社が持つ顧客のメールアドレスや電話番号を、Googleの利用者と照合して、広告の対象にしたり外したりする機能です。Meta広告では、同じような機能を「カスタムオーディエンス(顧客リスト)」と呼びます。
Qハッシュ化すれば、個人情報を渡したことにはなりませんか?
そうとは言い切れません。ハッシュ値は元に戻せませんが、同じアドレスからは同じ値ができるので、照合に使えます。利用目的や第三者提供の確認は、ハッシュ化とは別に必要です。自社の場合の判断は、社内の法務・個人情報の担当に確認してください。
Q顧客リストを広告に使うのに、本人の同意は必要ですか?
使い方と、これまでの説明や同意の取り方によって変わります。個人情報保護委員会のQ&Aは、メールアドレスを「委託」としてSNSの運営事業者に渡し、照合して広告を出す取り扱いは委託の範囲では認められず、第三者提供として本人の同意を得るなどの対応が必要としています。Googleのポリシーも、法律上必要な場合は同意を求めています。社内の法務・個人情報の担当に確認してください。
Q抑制リストと除外オーディエンスの違いは何ですか?
抑制リストは、媒体に送る前に特定の人をリストから外す方法で、その人のデータは媒体に渡りません。除外オーディエンスは、媒体の中でその人への表示をブロックする方法で、ハッシュ値は媒体に渡ります。確実に広告を止めたい人には、除外オーディエンスを使います。
QGoogle広告のカスタマーマッチは、誰でも使えますか?
ポリシーの遵守と支払いの実績が良好なアカウントが対象です。除外の設定はポリシーを守っている広告主なら使えますが、顧客リストに向けた配信は、利用が90日以上で通算の利用金額が5万米ドルを超える広告主が対象です(2026年10月28日時点)。
Q配信停止を希望した人は、どうやって広告から外せばよいですか?
メールの配信停止や退会の一覧を、顧客リストを媒体に送る前に毎回外す流れを作ります。Metaの規約は、オプトアウトした人をオーディエンスから外すことを求めています。DECA Adでは、全社共通のオプトアウトが、すべての同期に必ず適用されます。
QDECA Adを使うと、顧客のメールアドレスがそのまま媒体に渡ることはありますか?
ありません。ギブリーのDECA Adは、メールアドレスや電話番号を正規化してSHA-256でハッシュ化してから媒体に送ります。類似オーディエンスの元にするリストや、除外オーディエンスに使うリストも同じです。





